障がいのある社員が
情報発信をすることで
相互理解を深めて
ダイバーシティを推進

障がいのある社員が情報発信をすることで
相互理解を深めてダイバーシティを推進

情報化社会を支えるさまざまな最先端機器で使用される半導体メモリ。そんな半導体メモリ業界の中でDRAMをはじめとした最先端メモリ製品の開発、設計、生産を行い、世界のメモリ市場において高いシェアを誇っているのがマイクロンです。
同社の日本法人であるマイクロンメモリ ジャパンも、広島、東京、神奈川・橋本、大阪などの拠点で事業を展開し、約4000名 の社員が働いています。

また、Great Place to Work（働きがいのある会社研究所）が実施する、日本における「働きがいのある会社2021年版」の大企業部門の1社にも選ばれる（※1）など、同社は社員の働く環境整備にも力を入れている企業としても広く知られています。
※1　マイクロンメモリ ジャパン、マイクロンジャパン2社でのランキング入り

そんな同社の働きやすい環境づくりを支えているのが、ダイバーシティ（多様性）、イコーリティ（平等性）、インクルージョン（包括性）を意味するDEI（Diversity・Equality・Inclusion）の推進です。とくにダイバーシティの取り組みでは、性別、国籍、年齢、障がい者など多様な背景のある社員が活躍できる環境づくりに力を注いできました。

「当社では社員のことをチームメンバーと呼んでいますが、多様なチームメンバーの能力が最大限に発揮できるようにダイバーシティの推進を行ってきました。当然、その背景には平等性を重んずる考え方がありますが、もう一方では生産性の向上のためにもダイバーシティの推進は不可欠です。欧米の調査ではダイバーシティの推進は企業の生産性向上との相関関係があることが判明していますので、企業の成長戦略としても重要な取り組みだと捉えています」

そう自社のダイバーシティに対する考え方を説明するのは、マイクロンメモリ ジャパンの人事採用本部本部長の佐藤仁氏です。同様にマイクロンメモリジャパンでは、障がいをハンディキャップとして捉えるのではなく、Capable（ケイパブル＝有能）という概念で捉えています。そのため、「できない」ではなく「できること」にフォーカスをして人材採用や育成を行っています。

障がい者社員が情報発信する
グループ活動を通して相互理解を深める

また、障がい者などが活躍するダイバーシティを推進していく方法もマイクロンメモリ ジャパン独自のものです。同社では、チームメンバーがお互いの個性を尊重し、多様性の理解を深め、活躍ができる仕組みとしてERG（Employee Resource Group＝従業員リソースグループ）を形成して活動しています。ERGでは若手社員、女性、外国籍の社員、そして障がい者などマイノリティの人たちがグループを形成して、自らが働きやすい環境をつくるために、さまざまな情報発信や催しを行うという活動を実践しています。

「当社では会社がチームメンバーに与えるのではなく、チームメンバー自身が自発的に情報発信をして相互理解を深められる仕組みとしてERGを導入しています。障がい者のERGでは、障がいのあるチームメンバーが自らの障がいについて講演したり、他社の先進的な障がい者の働き方を紹介するなど、さまざまな情報発信を行っています。こうした試みにより、同じ職場で働く管理職や同僚たちに障がいへの理解を深めてもらっています」（佐藤氏）

このようにマイクロンメモリ ジャパンでは会社が支援するだけでなく、チームメンバーが相互理解できる活動を行うことでダイバーシティを根づかせています。そして、障がい者がさらに活躍できるようにするためにも、社会や障がい者自身に対して次のような意識の変化をもってほしいとメッセージを送ります。

「障がい者は、元々能力のあるCapableな存在ですから、社会に対してはその潜在能力を開花させるためにも大学など高等教育を受けやすい環境を創出していただきたいと考えています。当社では多くのエンジニアが活躍していますが、専門知識を有する障がい者は残念ながらまだまだ少ないので、理科系教育を受けやすい環境の整備を望んでいます。また、障がいのある方も、将来的には専門家や役員クラスをめざすなど、ぜひ前向きに仕事にチャレンジしていただきたいと考えています」